近年、IT（情報技術）やAI（人工知能）、DX（デジタルトランスフォーメーション）の促進により現代のビジネス環境は急速に変化し、新たな技術・トレンドが日々登場しています。変わりゆくビジネス市場で成功し続けるには、従業員のスキルアップが不可欠です。

そのためには、指示待ちの人材ではなく、自己啓発と自己学習ができる人材を増やす自律的学習への取り組みが必要です。しかし、どのように自律的人材を育成すればいいのでしょう。人事担当者が悩むところです。

本記事では、企業が自律的学習を推進すべき理由やメリット、具体的な実践方法について詳しく解説します。自律的学習は、企業が未来に向けて持続的な成功を収めるカギとなるでしょう。

自律的学習を取り入れたい企業は、ぜひ最後までご覧ください。

自律的学習とは

自律的学習とは、学習者が自ら学習のゴールを定め、学習内容を選択・実行・管理し勉強の成果について評価する学習です。とくに、ビジネスシーンにおいての自律的学習は、社員が自分から能動的にスキルを向上させる学習スタイルを指します。

企業が自律的学習を推進する代表的なスキルアップの手段として、企業内大学・コーチング・eラーニングなどの選択肢があげられます。

リスキリングとの違い

リスキリングとは、業務上において必要なスキル・知識を新たに習得する取り組みです。リスキリングでは、会社側に従業員に対してスキルの向上を目的に教育プログラムを提供し、労働力を市場に適応させ、組織の競争力を維持・向上させる狙いがあります。

対照的に、自律的学習は個人が自己啓発のために自己学習を行い、自身のスキルや知識を向上させます。

組織主導のトレーニングのリスキリング、個人主導の学習プロセスの自律的学習、という点を押さえておきましょう。

多くの企業が自律的学習を推進している理由

多くの企業が自律的学習を推進している理由は、以下のとおりです。

自律的学習は、多くの企業で注目され、積極的に推進されています。自立型人材の育成で、ビジネス環境の急速な変化に適応し、企業の利益創出を確実にする狙いがあります。

多くの企業が自律的学習を推進している理由について、詳しく解説します。

急速に市場が変化している

近年、新しいテクノロジーや競合企業の登場により、市場環境はかつてないほど急速に変化しています。企業は迅速な適応力を市場から求められています。

企業が必要な教育をいちいち用意していたのでは、変化への対応が後手にまわって追いつけなくなるでしょう。そこで、個別の社員が習得すべきスキルや知識を自分自身で考え、学んでいく姿勢が必要です。

企業は従業員に自律的学習を促すことで、競争力を維持し、急速に変化するビジネス市場に対応できる態勢を整えることができます。

個人の能力や特性を評価する風潮が広がっている

ビジネスにおいて、個人の能力や特性を評価する風潮が広がっています。なぜなら、一つの部署のみで完結するプロジェクトではなく、企業同士が関わって遂行する「共同型プロジェクト」が増えており、従来とは異なる業務が求められるからです。

また共同型プロジェクトの増加に伴い、各分野で秀でた能力や特性を評価する文化が広まり、個人のスキルアップに対する関心度が高くなっています。

従業員が上司の指示だけでなく、一人ひとりが自分の役割を考え、学習しながら業務をすれば、プロジェクトでより価値を提供できるようになるはずです。

能動的に動ける人材が増えれば、急速に変化するビジネス市場にも適応できます。自律学習のニーズが高まっていくといえるでしょう。

人手が不足している

日本では、少子化によって企業の人材不足が課題となっています。外部から優秀な人材を採用するには限界があります。今いる個々の従業員のスキルや知識を最大限に伸ばし、企業の利益を向上させる取り組みが重要です。

個々の従業員のレベルを最大限に引き上げるには、一人ひとりに合った学習プロセスが要ります。

業務が多様化している

現代のビジネスでは、業務が多様化しています。多様化の背景には、市場の変化やテクノロジーの進化、グローバル化などの要因が影響しています。

多様な業務をこなすには、新たなスキルの獲得が必要不可欠です。自律的学習では、各従業員が自身の強みや弱みに合わせて学習するので、労働環境によって変化するニーズへの対応が容易になります。

画一的な学習機会の提供では、個人の学習ニーズに応えられない

これまでのような画一的な学習機会の提供では、専門性や個別化を必要とする個人の学習ニーズには応えられません。また、従業員一人ひとりに最適化した教育を行うには、多大な資金や管理が必要です。

スキルレベルや学習スタイル、業務関連のニーズなどは個々の従業員によって異なります。個別の学習アプローチが重要です。

自律的学習を促進すれば、自身の成長に合わせたスピードでスキルアップでき、より効果的なスキル・知識の獲得が可能となるでしょう。

自分で選択するとモチベーションの維持が期待でき学習効果が高い

自分で学習内容や方法を選択できる状況を提供することは、モチベーションの維持と学習効果の向上に有効です。自己選択により興味を持った課題は、自ら達成する意欲が高まります。

個別に学習環境を整備することによって、持続的な学習意欲が高まり、従業員・企業の成果向上が期待できます。

企業が自律的学習を推進するメリット

企業が自律的学習を推進するメリットは、以下が挙げられます。

自律的学習では、自ら業務上に必要なスキル・知識を習得します。業務遂行力が上がり、効率化が進みます。

個々の従業員のスキルレベルが上がれば、環境の変化にも柔軟に対応できるでしょう。ただし、費用が掛かることに注意しなくてはいけません。続いては、自律的学習のデメリットについて、みていきましょう。

企業が自律的学習を推進するデメリット

自律的学習には、デメリットもあります。それは、育成に手間や時間、費用がかかることです。

自律的学習を推進するには、従業員に対する適切な指導やフォローアップが必要です。個々の進捗状況を管理し、必要に応じたサポートをするには、管理者や教育者が適切なリソースを割かなければいけません。また、教育プログラムの設計やeラーニングの導入にかかるコストや労力もデメリットです。

自律的学習を導入する際は、育成に利用できる費用や教育者のリソース、習得までの時間を考え、計画的に実施するようにしましょう。

企業が自律的学習を推進する方法

企業が自律的学習を推進する方法は、以下のとおりです。

それぞれの方法について、詳しく見ていきましょう。

多種多様な学習環境を用意する

企業が自律的学習を推進する方法の一つは、多種多様な学習環境を用意することです。

具体的な方法は、以下が挙げられます。

それぞれのポイントについて、詳しく解説します。

手上げ式の研修プログラムを提供する

手上げ式の研修プログラムとは、従業員が自身の学習ニーズや興味に合わせて、参加するかどうかを選択できる形式の研修です。

手上げ式の研修プログラムが自律的学習の促進に効果がある理由は、従業員が自発的に関心を持つトピックに参加し、学習の主体性を持てるからです。

主体的な行動では、自分の関心や興味に合った多様なスキルの獲得が見込め、柔軟な学習環境の構築に役立ちます。また、研修プログラムを用意する際には、通常業務を抜けて参加しても差し支えない雰囲気作りが大切になるでしょう。

記事やレポートを共有する

記事やレポートを共有するのも、多種多様な学習環境を用意するときのポイントです。記事やレポートでは、業界の動向や求められているスキル・知識を共有しましょう。

記事やレポートを共有するときは、Wordやパワーポイント、Excelなどを利用して、わかりやすく伝えられるようにしましょう。

企業内大学を設立する

企業内大学とは、社内で従業員に学習する場を提供し、スキルや知識の向上を目指す制度です。従来の社内研修とは異なり、たくさんの講義の中から自分の学びたいことを選べるので、学習意欲を保ちやすいメリットがあります。

大学のように、ある程度決められたカリキュラムや段階を用意できれば、学習計画が立てやすく達成感も得られるでしょう。ただし、企業内大学を設立する際は、実施する目的を明確にし、講義形式だけでなく、ロールプレイやディスカッション、オンライン講義など、多様な受講形式を導入したほうがよいでしょう。

自ら学びたい人が使える制度を用意する

自律的学習を推進するには、従業員が自ら使える制度を整備することが必要です。自ら学びたい人が使える制度としては、学習時間を確保するうえで必要な柔軟なスケジュールや休暇の利用、資金支援、書籍、専門家のコンサルティングなどがあげられます。

また、制度を用意した後は、従業員への十分な周知が欠かせません。自由に使える制度の存在を知ることで、主体的に行動する意識が高まります。

自ら学びたい人が使える制度を、多くの人が活用し、学習の機会を確保することで、一人ひとりの成長と組織の競争力を引き上げられるでしょう。

個人に予算を与えて選択させる

自律的学習を推進するには、個人に予算を与え、自身で学習リソースを選択させる取り組みも必要です。

個人に予算を与える方法が効果的な理由は、自身が興味・関心を持つトピックに予算を割り当てられれば、学習プロセスが意欲的になるからです。

また、自身の学習ニーズに合わせて、教材・コース・トレーニングなどを自由にカスタマイズでき、長期的な学習の習慣を身につけられます。

従業員に自律的学習の重要性を理解してもらう

自律的学習の重要性を従業員に理解してもらうことも、自律的学習を推進する重要なステップです。従業員に自律的学習の重要性を理解してもらう理由は、従業員の成長が企業の成長につながるからです。

企業の成長には、個々の従業員がスキル・知識を高める必要があります。従業員に自律的学習の重要性を周知してもらうには、自社で成功した事例や教育後の待遇の変化、キャリアアップの可能性などを伝える方法があげられます。

既存社員が自律的学習に成功し、年収を上げた事例を目にすれば、モチベーションも高まるでしょう。

モチベーションを維持できるように取り組む

自律的学習は、多くの成長機会を与えますが、継続するのが困難です。継続できず一過性に終わった経験を持つ人は「忙しくて時間が取れない」「成果が感じられない」「面倒になった」「目標が持てない」などを理由に挙げます。

自律的学習の環境を整えるのに加えて、学習のモチベーションを維持する取り組みが必要です。

モチベーション維持の取り組みの例には、定期的なミーティング・学習グループの作成・目標設定とそれを追跡する仕組み・フィードバック・インセンティブなどがあります。

モチベーションを維持する取り組みは、学習者が自律的学習を続けるのに欠かせません。自律的学習を推進するには、取り組みやすい雰囲気や成長を実感できる機会を設け、支援する体制を整えましょう。

社員を評価する仕組みを整える

社員を評価する仕組みを整える理由は、取り組む姿勢の向上により、期間内の習得につなげるためです。

リスキリングを進める社員の中には、意欲や熱意が途中で冷めてしまう人もいます。新たなスキル・知識を習得するメリットを十分意識できていないことです。

最後まで全力で取り組み、業務に生かしてもらうには、前向きの姿勢が欠かせません。評価する仕組みを整えるときは、インセンティブ制度の導入や課題を達成させて成長している実感を持たせる方法があげられます。

社員が意欲を持ち続けられる仕組みが設計できれば、最後までやり遂げられるでしょう。

まとめ

自律的学習は、個々の従業員レベルを上げ、企業の成長に欠かせない取り組みです。従業員が主体的に学ぶ姿勢を持たなければ、スキルや知識の定着率は低くなってしまいます。自律的学習を導入する際は、従業員がモチベーションを維持できる環境作りが大切です。ただし、自律的学習には費用が掛かります。自社の予算を決めておくのも重要です。